TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長 CEO：麿 秀晴、以下「TOPPAN」）の2025年度の新入社員449名を対象に、GX（グリーントランスフォーメーション）の基礎を学ぶ「GX超入門」を実施しました。

TOPPANの戦略的人財育成は、新入社員からGXの“土台”を築く新たな一手

TOPPANホールディングスは、中期経営計画に「Digital & Sustainable Transformation（DX & SX）」を掲げ、事業を通じた経済的価値の向上、企業価値の最大化を目指しています。

特にGX領域では、2050年度までのネットゼロ達成を掲げ、事業活動を通じた環境負荷低減に積極的に取り組んでいます。
これらの目標達成の鍵を握るのが「人財」について、TOPPANは創業以来の「企業は人なり」という理念のもと、GX人材の育成に力を入れてきました。2024年度から「GX入門講座」「GX検定ベーシック」を導入していることに加え、2025年度からは新たに新入社員449名を対象とした「GX超入門」を導入しました。
この新しい取り組みは、新入社員がキャリアの初期段階からGXの基礎知識を習得し、GXリテラシーを高めることを目的としています。これにより、将来のSX/GX推進を担う人材の裾野を広げ、全社的な取り組みを加速させることを期待しています。

受講者の約9割が「活用できる」と回答

入社直後の新入社員研修に「GX超入門」を導入し、新入社員が早期に環境意識を高めることで、部署 配属後に既存社員への影響や、中長期的なイノベーションの創出等の効果が期待されています。 実際に、GX超入門を受講した新入社員449名のうち99％が「活用できる」と回答しております。受講者 アンケートからも、新入社員が入社直後からGXの重要性を認識し、GXの知識を業務に活用することに 前向きな姿勢がうかがえ、GXリテラシーの向上と行動変容につながる研修となったことが見て取れま す。

受講者アンケート（一部抜粋）

・成⻑志向型カーボンプライシング構想など、企業も攻めの変革が求められている中で、TOPPA Nの社員となる私には何ができるのだろうと考えさせられた。GXは一時のブームではなく、ビジ ネスプレイヤーに確実な影響を及ぼすものとして、勉強を続けていきたい。

・取り組みの難しさを理解できたことで、自身のできることをやる意識が格段に上がった。ベー スとなる知識と日常的な意識が、ビジネスの観点で成立するプロジェクト立案につながるため、 知識収集と意識醸成‧行動に努める。

・特に印象に残っているのは、サプライチェーン排出量の考え方である。この考え方において、 TOPPANは、他社から(エネルギーなどを)供給されている側でもあれば、他社に対し(パッケージ などを)供給されている側でもある。そうした立場である私たちが、サプライチェーン全体のGH G排出量に対して強い意識を持つことは重要であると感じた。

GXの全体像を学べる「GX超入門」

ビジネスパーソンとして最低限網羅しておきたいGXの全体像や国内外の動きなどを1時間で学べる初学 者向けの講座です。

・講座名：GX超入門
・受講料：5,500円/1名（税込）
・講座時間：1時間※
・カリキュラム：
第1章 GXの全体像
第2章 GHGと気候変動の基礎知識
第3章 脱炭素の歴史
第4章 GXに向けた動き
第5章 世界の動向
第6章 日本の動向
第7章 GXに向けた企業の取り組み
第8章 GXに必要な技術

TOPPANホールディングスのコメント

TOPPANホールディングス株式会社 人事労政本部 山田 浩司氏

当社グループは、『Digital & Sustainable Transformation』を成長の核と捉え、その実現には従業員一 人ひとりの意識と能力向上が不可欠だと考えています。今回、新入社員研修に『GX超入門』を導入する ことで、早期から環境課題への意識を高め、サステナブルな社会の実現のために一人ひとりが行動でき る人財を育成したいと考えています。スキルアップNeXt社の体系的なプログラムにより、新入社員がG Xの基礎を学んだ結果として、今後の事業推進と本人の成長に繋げてくれることを期待しています。

スキルアップNeXtのコメント

スキルアップNeXt　代表取締役　田原 眞一

GXの実現に向けた脱炭素経営は、もはや特定部門だけの課題ではなく、企業全体での変革が求められ る時代に入りました。全社員がGXリテラシーを備えることこそが、組織横断での実行力と企業競争力 の源泉になると考えています。今回TOPPANが新入社員449名にGX研修を提供したことは、GXを企業文 化として根づかせる強い意思の表れであり、人的資本経営やサステナビリティ経営の文脈においても、 新たなスタンダードとなる可能性を感じています。