自動車業界の脱炭素戦略を徹底解説｜具体的な企業の取り組みや最新技術も紹介
自動車業界は地球温暖化対策として、脱炭素化への取り組みを強化しています。脱炭素化は、二酸化炭素（CO2）排出量の削減を目指すものであり、多くの国々が2030年や2050年までにカーボンニュートラルを達成するための厳しい規制を設けています。これにより、自動車メーカーは環境に配慮した車両の開発・販売を進める必要があります。本記事では、自動車業界が脱炭素を推進する理由と具体的な目標について詳しく解説します。
自動車業界が脱炭素を推進する理由
環境保護と規制遵守：
地球温暖化対策の一環として、自動車業界は二酸化炭素排出量の削減を進める必要があります。多くの国々が2030年や2050年までにカーボンニュートラルを達成するための厳しい環境規制を設けており、自動車メーカーはこれに従う必要があります。
市場競争力の強化：
消費者の環境意識が高まる中、環境に優しい車を提供することは市場競争力を保つために重要です。電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の需要が急増しており、自動車メーカーはこれに対応することで市場シェアを拡大しています。例えば、Bain＆CompanyによるとバッテリーEVの販売は2040年までに新車販売の75%を占めると予測されています。
サプライチェーンの最適化とコスト削減：
自動車の製造過程でもCO2が排出されるため、製造段階からの脱炭素化も必要です。自動車の製造には、鉄鋼やアルミなどの原材料の採掘、加工、輸送、組み立てなど、多くの工程が含まれます。これらの工程では、化石燃料の使用などにより、CO2が排出されます。サプライチェーン全体での脱炭素化が進むことで、エネルギー効率が向上し、コスト削減が可能となります。また、早期に脱炭素化を進めることで、生産過程で必要な環境にやさしい限られた原材料を確保することにも繋がるでしょう。
※カーボンニュートラルについては以下の記事で詳しく解説しています。
「カーボンニュートラルとは｜意味や企業の取り組み、推進するメリットをわかりやすく解説」
▼参考
Pathways to decarbonization | Automotive
Automotive electrification and decarbonization: Shifting toward net-zero | S&P Global
Capturing Value by Decarbonizing the Automotive Supply Chain | Bain & Company
Decarbonizing practices in the global automotive industry
自動車業界の脱炭素の目標
日本
日本は2030年までに温室効果ガス排出量を2013年比で46%削減することを目標としています。また2019年6月、国交省は燃費に関する新たな基準値として、2016年比で車両のCO2排出量を32%削減し、平均燃費をリッターあたり25.4キロメートルに向上させる基準値を発表しました。
さらに、日本政府は2035年までに新車販売を全て電動車（EV、PHV、HV、FCV）にする目標を掲げています。2030年までには電動車の普及率を50〜70%にする計画であり、これに向けた充電インフラの整備や政策的支援が進められています。これらの取り組みにより、日本はカーボンニュートラル実現を目指しています。
▼参考
国土交通省、環境省 乗用自動車及び貨物自動車の 燃費制度の現状と論点について
環境省『地球温暖化対策計画』
世界：
世界各国も同様に、自動車業界の脱炭素化を進めていますが、目標と現状は地域ごとに異なります。
- 欧州連合（EU）
- アメリカ合衆国
- 中国
EUは2030年までに新車のCO2排出量を2021年比で55%削減することを目標としており、2035年までには新車販売を完全にゼロエミッション車に移行する計画があります。
▼参考
欧州理事会
アメリカはパリ協定に再加入し、2050年までにカーボンニュートラルを達成する目標を設定しています。また2021年の気候リーダーズサミットにおいて、2030年までに温室効果ガス排出量を50-52%削減する計画を立てています。
▼参考
アメリカ合衆国 国務省
JETROによると、中国は2030年までにCO2排出量をピークアウトさせ、2060年までに実質的なカーボンニュートラルを達成することを目指しています。2030年までに、新エネルギーおよびクリーンエネルギーを動力源とする交通機関の割合を約40％に引き上げ、民間航空の車両や設備を全面的に電動化させる目標を掲げています。
▼参考
日本貿易振興機構（ジェトロ）
脱炭素化の技術革新
バッテリー技術の進化
電動車の普及に欠かせない要素の一つがバッテリー技術です。リチウムイオンバッテリーの性能向上やコスト削減が進む中、次世代バッテリーの研究開発も活発に行われています。全固体電池やリチウム空気電池といった新しいバッテリー技術は、電動車の航続距離の延長や充電時間の短縮、さらには安全性の向上に寄与することが期待されています。
水素技術の開発
燃料電池自動車（FCV）は、水素を利用して走行するため、走行中にCO2を排出しないという特長があります。水素の製造、輸送、貯蔵に関する技術革新が進めば、FCVの普及も加速するでしょう。また、再生可能エネルギーを用いたグリーン水素の利用が広がれば、さらに環境負荷を低減できます。
軽量化技術
自動車の軽量化は、燃費向上とCO2排出量削減に直結します。アルミニウムやカーボンファイバーといった軽量素材の使用が進む一方で、車体構造の最適化や新しい製造技術の導入も行われています。これにより、車両の性能を維持しつつ、環境への負荷を軽減することが可能です。
▼参考
Global EV Outlook 2024 – Analysis – IEA
Toyota claims solid-state EV battery tech breakthrough
World Economic Forum – Hydrogen’s star is rising as a clean energy transition fuel
電気自動車の種類
電動車の技術は急速に進展しており、特にバッテリー技術の向上が著しいです。これにより、航続距離の延長や充電時間の短縮が実現し、消費者の利便性が向上しています。さらに、再生可能エネルギーの活用と組み合わせることで、より環境に優しい移動手段が提供されるようになっています。
- 電気自動車（EV）
- プラグインハイブリッド車（PHV）
- ハイブリッド車（HV）
- 燃料電池車（FCV）
電気自動車（EV）は、バッテリーに蓄えた電力を使ってモーターを駆動し、走行する車両です。EVは内燃機関を持たないため、走行中にCO2を排出しないゼロエミッション車です。充電インフラの整備が進む中で、航続距離の延長や充電時間の短縮が実現されており、利便性が向上しています。代表的な車種には、日産リーフやテスラモデル3があります。
プラグインハイブリッド車（PHV）は、バッテリーと内燃機関の両方を搭載し、充電可能なハイブリッド車です。短距離の移動はバッテリーの電力で走行し、長距離の場合は内燃機関を使用するため、航続距離の心配が少ないのが特徴です。代表的な車種には、トヨタプリウスPHVや三菱アウトランダーPHEVがあります。
ハイブリッド車（HV）は、バッテリーと内燃機関の両方を使用して走行する車両です。HVはバッテリーの充電が不要で、走行中に内燃機関がバッテリーを充電します。燃費が良く、CO2排出量が少ないことが特徴です。代表的な車種には、トヨタプリウスやホンダインサイトがあります。
燃料電池車（FCV）は、水素をエネルギー源とし、燃料電池で発電した電力を使ってモーターを駆動する車両です。FCVは走行中にCO2を排出せず、水だけを排出するため、非常にクリーンな車両です。水素ステーションの整備が進むことで、FCVの普及が期待されています。代表的な車種には、トヨタミライやホンダクラリティがあります。
▼参考
What Are the Differences Between EV, PHV, FCV and HV Technologies?｜Automotive Solutions｜Mitsubishi Chemical Corporation
A Breakdown of Electric Vehicle Types: HEVs, PHEVs, BEVs, FCEVs – EV Charging Summit Blog
Types of Electric Vehicles: EV, BEV, HEV, PHEV – Autotrader
電気自動車のメリット
電気自動車には、以下のようなメリットがあります。
- 環境に優しい
- 燃費が良い
- 静音性
環境に優しい
電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）は、ガソリン車に比べて二酸化炭素（CO2）やその他の排出ガスが少なく、地球温暖化対策に貢献します。EVは走行中にCO2を全く排出せず、HVも燃費が良く、ガソリンの消費量を減らすことで環境負荷を軽減します。
燃費が良い
電気自動車は燃費が優れており、ガソリン代を節約できます。特にHVは、低速時にはモーターで走行し、高速時にはガソリンエンジンを使用するため、燃費効率が高くなります。EVは充電コストがガソリン代よりも安く、ランニングコストを抑えることができます。
静音性
エコカーはエンジン音が静かで、走行中の騒音が少ないです。特にEVは、エンジンを使用せずモーターで走行するため、非常に静かです。この静音性は都市部での走行や深夜の使用において大きなメリットとなります。
▼参考
Looopでんき公式サイト
キャップのクルマ大学
エバーグリーン・マーケティング、エバーグリーン・リテイリング
電気自動車のデメリット
一方で、電気自動車には以下のようなデメリットも存在します。
- 高い初期費用
- 充電インフラの整備不足
- 走行距離の制限
- バッテリーの劣化と交換コスト
高い初期費用
電気自動車は一般的なガソリン車に比べて購入価格が高いことが多いです。特にEVや燃料電池車（FCV）は高度な技術を搭載しているため、初期費用が高くなりがちです。しかし、政府の補助金や税制優遇措置を活用することで、ある程度コストを抑えることができます。
充電インフラの整備不足
EVやPHVの充電インフラはまだ十分に整備されていない地域が多く、特に地方では充電スポットを見つけるのが難しいことがあります。これにより、長距離移動の際には充電計画を立てる必要があり、利便性が低下する可能性があります。
走行距離の制限
EVはバッテリー容量に限界があり、一回の充電で走行できる距離が限られています。これにより、長距離ドライブや頻繁に長距離を移動する場合には、走行距離の制限がデメリットとなります。また、充電時間が長いため、充電待ちの時間も考慮する必要があります。
バッテリーの劣化と交換コスト
電気自動車のバッテリーは長期間使用することで劣化し、性能が低下します。バッテリーの交換は高額であり、定期的なメンテナンスコストがかかることがデメリットです。特に中古車市場では、バッテリーの劣化状態が購入時の判断材料となります。
▼参考
【FP監修】エコカー減税とは？エコカー減税の対象車や期間、エコカー減税対象の車を選ぶメリット・デメリットも紹介【2023年最新】 | MONEYPEDIA | FP相談の総合プラットフォーム
エコカーとは？種類やメリット・デメリット、減税・補助金制度を紹介｜でんきナビ｜Looopでんき公式サイト
エコカーの種類と特徴：仕組みからメリット・デメリットまで徹底解説│キャップのクルマ大学
電気自動車の選び方
1. バッテリー容量と航続距離
電気自動車のバッテリー容量と航続距離は、日常の使用パターンに合うかどうかを判断する上で重要な要素です。大容量バッテリーを搭載したモデルは、長距離の移動に適しており、充電回数を減らすことができます。
- バッテリー容量:
- 航続距離:
一般的に、バッテリー容量が大きいほど長距離を走行できますが、車両の価格も高くなる傾向があります。
実際の航続距離は、運転スタイルや気象条件、車両の積載量によっても変わります。日常の通勤や買い物に使う場合、200km～300kmの航続距離があれば十分です。
2. 充電インフラと充電時間
充電インフラの整備状況や充電時間も重要な選択基準です。自宅で充電できる環境があるか、近隣に充電ステーションがあるかを確認しましょう。
- 充電時間:
- 充電ステーション:
充電時間は充電器の種類（普通充電、急速充電）やバッテリー容量によって異なります。急速充電対応のモデルを選ぶと、外出先で短時間で充電できるため便利です。
自宅に充電設備を設置する場合のコストや、公共の充電ステーションの利用状況も考慮する必要があります。
出典:
3. コストと補助金
電気自動車の購入コストは高めですが、運用コスト（燃料費、メンテナンス費用）は低いことが一般的です。また、各国や地域で提供される補助金や税制優遇を活用することで、初期費用を抑えることができます。
- 購入価格:
- 補助金・インセンティブ:
EVの価格はモデルやブランドによって異なります。自分の予算に合ったモデルを選ぶことが大切です。
政府や自治体から提供される補助金や税制優遇措置を確認し、それらを活用して購入コストを削減しましょう。
▼参考
クリーンエネルギー自動車の導入補助金 （METI/経済産業省）
これらの観点を考慮し、自分のライフスタイルやニーズに合った電気自動車を選ぶことが重要です。
世界の自動車メーカーの具体的な取り組み
世界の自動車メーカーはどのような取り組みを行っているのでしょうか？ここでは3つの事例に絞って解説します。
フォルクスワーゲン
フォルクスワーゲンは、「Way to Zero」計画の下、2050年までにカーボンニュートラルを達成することを目指しています。この計画には、以下の具体的な施策が含まれます：
- 電動化の推進: フォルクスワーゲンは、2030年までにヨーロッパでの販売台数の70%を電気自動車（EV）にすることを目標としています。
- 再生可能エネルギーの活用: ヨーロッパおよび北米・南米のすべての工場で再生可能エネルギーを使用することを目指しています。また、風力発電所や太陽光発電所の建設を支援し、EVの使用フェーズにおけるグリーン電力の普及を図っています。
- リサイクルと持続可能なバッテリー生産: リチウムイオンバッテリーのリサイクル技術を開発し、バッテリー生産におけるカーボンフットプリントを削減するためのパイロットリサイクルプラントを建設しています。
▼参考
Strategy | Volkswagen Newsroom
Volkswagen Outlines its Climate Neutrality Roadmap – ESG Today
Way to Zero: Volkswagen presents roadmap for climate-neutral mobility | Volkswagen Newsroom
How Volkswagen makes the ID.3 carbon neutral?
テスラ
テスラは、以下の施策を通じて脱炭素社会の実現に向けたリーダーシップを発揮しています。
- 電気自動車の普及: Model S、Model 3、Model X、Model Yなど、複数のEVモデルを市場に投入し、世界中でのEV普及を促進しています。
- エネルギー製品の提供: 太陽光発電システム「ソーラールーフ」や蓄電システム「パワーウォール」を提供し、クリーンエネルギーの利用を支援しています。
- ギガファクトリーの展開: 効率的な製造プロセスを持つ大規模な工場「ギガファクトリー」を世界各地に建設し、再生可能エネルギーを活用して稼働しています 。
▼参考
2021-tesla-impact-report_jp.pdf
BMW
BMWは、次のような施策でカーボンニュートラルを目指しています：
- 「Neue Klasse」戦略: 2030年までに全車両の50%をEVとする計画を立て、新しいプラットフォームを開発して次世代のEVを生産しています 。
- グリーンエネルギーの利用: ドイツ国内の工場では、風力や太陽光などの再生可能エネルギーを活用して生産活動を行っています。
- サプライチェーンの持続可能性: サプライチェーン全体での持続可能性を重視し、リサイクル材の利用やCO2排出削減に取り組んでいます。
▼参考
Sustainability & Responsibility at BMW Group
日本の自動車メーカーの具体的な取り組み
ここでは、日本の自動車メーカーの脱炭素に向けた取り組みを紹介します。
トヨタ自動車
トヨタ自動車は2050年までに自社のCO2排出量を2010年比で90%削減することを目指しています。同社はハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）、電気自動車（EV）、燃料電池自動車（FCV）の開発と普及を進めています。さらに、トヨタはサプライチェーン全体でのCO2排出量削減にも力を入れており、再生可能エネルギーの利用拡大や生産プロセスの効率化を図っています。
▼参考
電動化技術 – バッテリーEV革新技術 | コーポレート | グローバルニュースルーム | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト
日産自動車
日産自動車はライフサイクル全体でのカーボンニュートラルを目指し、2050年までに実現する計画を発表しています。特に電気自動車（EV）の普及に注力しており、代表的なモデルである「日産リーフ」は世界中で高い評価を得ています。日産はまた、バッテリー技術の革新や充電インフラの整備にも取り組んでいます。
▼参考
ゼロ・エミッションへの取り組み | イノベーション |
ホンダ
ホンダは2040年までに全ての新車販売を電動車にする目標を掲げています。同社は電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池自動車（FCV）の開発を推進しており、これにより自動車の脱炭素化を進めています。ホンダはまた、製造プロセスにおけるCO2排出量の削減や再生可能エネルギーの活用を推進し、製造過程におけるCO2排出量の削減にも取り組んでいます。これにより、全社を挙げてカーボンニュートラルを達成することを目指しています。
▼参考
Hondaのカーボンニュートラル実現に向けた電動化戦略とは？ | Honda Stories | Honda 企業情報サイト
個人ができる脱炭素×車への貢献
個人が車の使用に関して脱炭素に貢献するための方法は多岐にわたります。以下にいくつかの具体的な取り組みを紹介します。
1. 電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の購入
電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）は、ガソリン車に比べてCO2排出量が少なく、環境に優しい選択です。EVは走行中にCO2を排出しないため、特に効果的です。
2. 公共交通機関の利用
車の利用を減らし、公共交通機関（バス、電車など）を利用することで、全体的なCO2排出量を減らすことができます。特に、日常の通勤や短距離の移動においては、公共交通機関の利用が推奨されます。
3. カーシェアリングやライドシェアの利用
自家用車の使用頻度を減らし、カーシェアリングやライドシェアを活用することで、交通に伴うCO2排出を削減できます。複数人で車を共有することで、車の総数が減り、交通渋滞の緩和にもつながります。
4. エコドライブの実践
エコドライブとは、運転方法や車両のメンテナンスによって燃費を向上させ、CO2排出を削減する取り組みです。例えば、急発進や急加速を避ける、適切な速度で走行する、タイヤの空気圧を定期的にチェックするなどが含まれます。
5. 再生可能エネルギーでの充電
EVの充電を再生可能エネルギー（太陽光、風力など）からの電力で行うことで、さらにCO2排出を減らすことができます。自宅にソーラーパネルを設置することや、再生可能エネルギープランを提供する電力会社と契約することが考えられます。
これらの取り組みを実践することで、個人レベルでの脱炭素社会の実現に貢献することができます。
▼参考
国土交通省 脱炭素化に向けた取組
エコドライブ１０のすすめ | 大気環境・自動車対策 | 環境省
今後の再生可能エネルギー政策について｜経済産業省
まとめ
自動車業界の脱炭素化は、地球温暖化対策として重要な課題です。日本を含む世界各国が具体的な目標を設定し、それに向けた取り組みを進めています。トヨタやホンダなどの主要自動車メーカーは、電動車の普及や車両の軽量化技術の進展を通じて、脱炭素化に貢献しています。これらの取り組みが成功すれば、持続可能な未来への道が開かれるでしょう。
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